毎年肌寒くなってくると、手帳の残りページが少なくなっていることに気が付く。はぁ、そろそろ来年の手帳買わなきゃなぁ、という気になる。東急ハンズやロフトに出かけたときに手帳売り場を覗くと、どの手帳が来年を実りある一年にしてくれるだろうかと、多くの人が真剣なまなざしで手帳選びをしている。そういうわけで手帳シーズン到来です。
ものぐさの俺は、手帳をハードに活用したのは就職活動の時くらいで、毎年衝動買いするだけで白紙のままに一年を終えたりするのですけど、やはりこのシーズンになると手帳が欲しくなるのです。
毎年気になったまま手を出せなかったのが1101.comのほぼ日手帳。一日の予定を縦方向の時系列で書けるのが良い。いま使ってる手帳も縦方向時系列だし。他にもおもしろ仕掛け盛りだくさんで購入意欲を刺激しまくります。
Continue reading...今日は検査を受けに病院に行った。退院後二度目の検査。ＣＴスキャンは問題なかったが、血液検査で腫瘍マーカーの値が上昇しており、ギリギリ基準値以下だったことが分かった（腫瘍マーカーとはガン細胞が体の中にあると上がる値）。次の検査でマーカー値がさらに上がっているなら、また入院して治療を受けなければならないとのこと。吐き気との戦いが再び始まるかと思うと絶望的な気分になる。自分が癌患者であることを再認識させられた一日だった。
熊本市内から阿蘇へ向けてゴル男さんを走らせていると水温警告灯が点滅。実は二週間ほど前からちょくちょく警告灯が点いていたのだが、しばらく走ってラジエーターに風を当ててやれば警告灯は消えるので、韓国人ばりのケンチャナヨ精神で無視していたのであった。しかし今日はいくら風を当ててやっても警告灯が消えない。水温計は平常値を指していたが、不安になったので帰りしな最寄りのヤナセに駆け込んでみた。Continue reading...
衝撃（笑劇）的なニュース。
Continue reading...平成電電、民事再生を申請 負債総額１２００億円
個人投資家出資金影響も
格安固定電話サービスの平成電電（東京都渋谷区）は三日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、受理されたと発表した。負債総額は九月末で約千二百億円。通信業界の競争激化に伴い、契約者数が伸び悩んでいた。設備投資の資金を集めるため、一種の組合方式で予定分配率年１０％もの高金利で個人投資家から広く出資を募っていたため、影響が懸念されている。
（中略）
組合方式による出資は、全二十一本の募集が行われた。組合のホームページによると、事業者である平成電電が破綻（はたん）した場合、出資金の元本の回収が困難になると記載されており、民事再生法による事業再生を目指しても、出資金の全額回収は難しくなるとみられる。
（産経新聞） - 10月3日15時44分更新</a>
オーストラリアの出生率が上がる見込みとか。
豪の出生率、上昇に転じる？＝出産奨励策が奏功
【シドニー3日時事】オーストラリアで1人の女性が生涯に生む子供の平均数（合計特殊出生率）が上昇に転じた可能性が出ている。同国の出生率は、2001年には1．73まで落ちていたが、昨年は1．77と7年ぶりの高水準となる見通し。現在、ほとんどの先進国で出生率は低下傾向にあるため、回復が確認されれば注目を集めそうだ。Continue reading...
車の知識がないのでいまゴル男さんのカスタマイズでできることは外装いじりくらいしかないのだけど、ヤフオクで落札してはちょこちょこやってます。Continue reading...
新聞によると、政府は診療報酬の引き下げを検討しているらしい。2-5%の引き下げを健闘しているとか。
政府は2006年度に、病院や薬局が治療、調剤をして受け取る際の単価である診療報酬を引き下げる方針を固めた。医療費圧縮を求める小泉純一郎首相の意向による。首相が近く、議長を務める経済財政諮問会議で関係閣僚に指示する。全体の引き下げ幅を2-5％とする方向で調整する。高齢化などもあって膨らむ医療費に歯止めをかけるねらいだ。 診療報酬は医師や保険薬局による検査や治療、投薬、調剤など行為ごとの公定価格。医師の技術料など医療機関への報酬（本体部分）と薬価からなり、ほぼ2年に1度改定する。薬価はほぼ毎回下げてきたが、本体部分を下げるのは02年度の1.3％下げ以来、4年ぶり2度目となる。国民健康保険や健保組合といった公的医療保険の支払額に公費医療も含めた総額が国民医療費だ。 (07:00)
医師会からの反発は必至だが、首相は医療制度改革を衆院選で掲げた「既得権益にとらわれない改革」の目玉に挙げているため、強引に押し切るようだ。 しかし果たして医療費は本当に圧縮されるのか？ これははなはだ疑問である。というのは、診療報酬引き下げで患者負担も軽減されるので、みながたいした病気でもなくこぞって病院に詰めかけるようになるのではないか。価格弾力性を考えなければならないのだ。価格が下がれば当然需要は伸びるはずで、その結果売り上げUP＝医療費高騰を招くのではないかという懸念を持っている。 これまで何度も主張してきたように、病気の種類によって医療費の負担割合を定めるべきである。重病、生まれながらの障害、不可避的に患った病などの医療費負担は限りなくゼロに近づけ、本人に過失がある症状、例えば二日酔いや飲み過ぎで診療を受ける患者には高額な医療費を請求する。 フランスではすでにこのような仕組みが導入され、高い評価を受けているそうである。ただ医療費を上げるだけでは患者の需要をコントロールできなかったので、供給側の医師にコスト意識を持たせたことが成功につながったようだ。やはりインセンティブコントロールが大事なのである。
