女の子からメールをもらうコツが存在するそうな。
- この人と話したら楽しそうだなあ、と思ってもらえるような日記を書く
たいていの男性のページは、やたら趣味や下ネタに走ってたり、議論することしか意識してなかったり、内輪ネタだったり、淡々と事実を述べるだけだったりするわけですが、それではアウトです。そうじゃないもの、つまり自分の感情に任せて、かつ面白おかしく想いを綴ることがポイントです。それで、女性読者の１００人に１人でも良いから、「この人と話したら楽しそうだなあ」と思ってもらえたらＯＫ。Continue reading...
昨日の日経を読んでいたら、中国が知財戦略に力を入れているという記事があった。
中国は現状、テレビやDVDプレーヤーで世界一の生産量を誇りながら、特許を持たないために大きな利益を得ることが出来ず、薄利多売の状況が続いているそうだ。中国のDVDメーカーは、一台あたり約20ドルの特許料を日米欧の企業に支払っているとか。
中国が取り組んでいるのは独自規格の開発。DVDに変わってEVDというものを開発し、この技術を採用した映画館の開館を中国全土で進めているそうだ。二万館のシェアがあればハリウッドもEVD対応を考えざるを得ない、という目算があるらしい。ブルーレイやHD DVDと競争しようというのだ。Continue reading...
昨日の日経「医の再設計」という連載記事によると、厚労省が発表した医療制度改革試案では医療費抑制の中長期策の目玉に、生活習慣病対策と入院日数短縮が掲げられていたそうだ。しかし実効性には不透明な部分も大きいとか。
まず、生活習慣病対策として健診の強化が挙げられていた。それで平成25年度の医療費を2兆円規模で減額できる見込みとか。しかし健診を強化するには費用がかかる。その費用を捻出するのは健保などだから、結局は保険加入者の負担、要するに国民の負担が増えるわけである。これは自己負担率増と同じで需要サイドへの調整である。
しかし医療費抑制に成功したフランスなどの例を参照する限りでは、患者の窓口負担を引き上げても医療費抑制には大した効果はなかったそうだ。
それで議論の対象になるのが、供給サイドへの調整。日経の記事によれば、日本の人口1000人あたりのベッド数は先進国のなかでも突出したものなのだそうだ。さらには平均入院日数も主要国の2倍以上の40日間と非常に長い。医療費高騰を招くはずである。Continue reading...
今日の日経の経済教室に、相続税と機会の平等について書いてあった。少子化を迎えるに辺り、これからはますます貧富の差が拡大するのだという（親の財産を一人の子どもが相続するため）。活力のある社会にするためには、機会の平等が確保されなければならず、その為には相続税制度の効率的な運用が必要なそうだ。
遺産には四つの種類があるらしい。一つは老後の生活資金だったお金が、不慮の事故による死亡などで使われずに発生する遺産。二つ目は子どもに残すことを目的に蓄えられた遺産。三つ目に遺産を残すこと自体に喜びを見いだす人が残した遺産。最後に、子どもから介護をしてもらうために戦略的に残された遺産。相続税を課す場合、それぞれを場合分けして個々の事情に応じた課税を行うことが最適なんだという（例えば三つ目のタイプの遺産は消費行動とも考えられるので消費税に近い税を課すなど）。Continue reading...
先ほどまでヤフオクでアツいバトルを繰り広げていた。どうも最近競ることが多い。下らないボロにみんな金を出すこと出すこと。頭おかしいんじゃないだろうか？ って俺も one of them なんですが。
最近はもう開き直って、欲しいものがあったら少々高くてもバシッと落札することにしてます。ヤフオクに出されるものって、再び出品されるかどうかって微妙じゃないですか。もう出品されないかも知れない。その為に毎日ヤフオクチェックしたり、アラートセットしたりするのって面倒じゃないですか。だったら少々値が張っても、欲しいものは欲しいときにバシッと手に入れるのが一番ストレスのない買い物の仕方だと思う。後からより手頃な値段で同じものが出品されても、早く手に入れるためのプレミアムを上乗せてして支払ったと思えば良いんですよ。
ええそうです。こういうのを合理化っていうんですorz
少し前のニュースから。
東京での就職支援、パソナが地方大学向け新サービス
人材派遣大手のパソナは、地方の大学に代わって、学生の東京での就職活動支援を請け負うサービスを始める。 東京に出先機関を持たない地方大学の“東京出張所”として、東京・渋谷に学生のための「キャリアプラザ」を設け、首都圏の求人情報を幅広く掲示する。若手の社会人を招いて研修会を実施したり、履歴書の書き方など各種の就職相談にも応じる。料金は大学から徴収し、学生は原則として無料で利用できる。Continue reading...
日経のインタビュー記事から。全くその通り。メディア買収に拒否反応を示すぶら下がり運動大好きのマスコミ各社は肝に銘じて欲しい。マスコミだけ特別扱いされたりなんてしないのだよ。潰れる会社は然るべきときに潰れるべきなのだ。
ところでフィナンシャル・タイムズはインターネットからの収入が全体の10％を占め、ネット事業の調子がよいようだ。かねてから思っていたことだが、これからの新聞社は新聞を売るのではなく、記事を売ることで収益を上げるべきだと思う。早晩、紙媒体の新聞なんて読まれなくなるから、ヤフーなどのポータルサイトに記事を売ることで収益を上げるべきなのだ。Continue reading...
